会見する日本体操協会の山本宜史専務理事(左)と遠藤幸一常務理事(右)

 日本体操協会の塚原千恵子女子強化本部長と塚原光男副会長からパワーハラスメントを受けたと、宮川紗江選手(西東京市出身)が告発した問題で、協会から委任された第三者委員会(岩井重一委員長)の調査報告書の内容が12月10日、体操協会の記者会見で明らかにされた。報告書は「悪性度の高い否定的な評価に値する行為であるとまでは客観的に評価できない」としてパワハラ行為を認めなかった。当日の会場で配布されたのは「説明用概要版」という1枚の資料だけ。協会がその日ホームページに掲載した調査報告書の「要約版」(全43ページ)をあらためて紹介し、報告書の立場や前提、構成、分析、提言などを読み解きたい。

 日本体操協会(二木英徳会長)は9月10日、臨時理事会を開き、パワハラ問題を提起された塚原光男副会長、塚原千恵子常務理事・女子強化本部長の役職を一時停止すると決定、発表した。塚原夫妻の役職停止期間は、パワハラ問題を調査する第三者委員会の報告が提出され、理事会で対応を決めるまで、としている。