会見する日本体操協会の山本宜史専務理事(左)と遠藤幸一常務理事(右)

 日本体操協会の塚原千恵子女子強化本部長と塚原光男副会長からパワーハラスメントを受けたと、宮川紗江選手(西東京市出身)が告発した問題で、協会から委任された第三者委員会(岩井重一委員長)の調査報告書の内容が12月10日、体操協会の記者会見で明らかにされた。報告書は「悪性度の高い否定的な評価に値する行為であるとまでは客観的に評価できない」としてパワハラ行為を認めなかった。当日の会場で配布されたのは「説明用概要版」という1枚の資料だけ。協会がその日ホームページに掲載した調査報告書の「要約版」(全43ページ)をあらためて紹介し、報告書の立場や前提、構成、分析、提言などを読み解きたい。

 日本体操協会(二木栄徳会長)は30日、宮川紗江選手が塚原光男副会長と塚原千恵子強化本部長のパワハラ問題を提起したことを受けて緊急の対策会議を開き、「第三者委員会を設置し、迅速な調査結果を求める」と決定した。「10月に世界選手権大会を控えて参加選手に配慮し、早期の結果を報告できるようにする」としている。