西東京市は22日、余震の続く熊本県に、被災建築物応急危険度判定員の資格を持つ職員2人を派遣することにした。住居や施設の倒壊などで生じる二次被害を防止するため。市のホームページで発表した。
2000年交通バリアフリー法ができ、2006年にはバリアフリー新法が施行され、利用客が1日3000人以上の駅はこの法律の対象となりました。国土交通省の調べによると、西武鉄道はバリアフリー化率100%と公表されていますが、果たして本当にバリアフリーになっているでしょうか?(>> 続きを読む)
多忙だった昭和60年代のバブル期には、よく終電に乗り遅れ、新宿の事務所近くからタクシーに乗り青梅街道を走って帰宅した。タクシーの運転手には「青梅街道と西武新宿線が交差するガード下をくぐって二つ目の信号を右折してください。」と行く先を告げるのが口ぐせのようになっていた。続きを読む